車の通りの激しい横断歩道で、三人の男が信号待ちをしていました。
信号が青に変わったので、車道へ足を踏み出したとたん、交差点を曲がってきた車に、もう少しで跳ね飛ばされそうになりました。
中の１人が、その車に向かって、「このばかやろう、おれをひき殺す気か。おまえこそ壁にぶち当たって死んでしまえ」と怒鳴りました。
そして心の中で、「こんな道を通らなければよかった。胸がどきどきして、心臓響僻でも起こしそうだ」とぼやきました。
二人目の男は、「ああ、やれやれ、あの車でよかった。ほかのタイプの車だったら、あれほどうまく避けきれなかったかもしれない。まったく運がよかったよ」と胸をなでおろしました。
３人目の男はぼんやりしていて、どう思ったかと聞かれて、「え、何、何の車」ときょとんとしていました。
このように、誰もが現実をそれぞれ違った目でとらえています。
感情はいずれ去っていきます。
感情とのいちばんよい付き合い方は、古いものでも新しいものでも、それをそのまま感じてやることです。
感情は、生きることの一部です。
それに抵抗するのは現実を否定することです。
パニックに陥ったり、むりに何かをしたり、その感情を責めたりせずに、起きるままにしておきましょう。
それで、自分が傷つくことになるのか、逆に楽になるのか、それはわかりません。
人間の自然な反応として、あるがままに受け入れることです。
感じるままにし、できればその原因を探り、必要であればもう少し付き合い、そしてそのあと消え去っていくままこしましょう。
感情は別の感情をカバーします。
私たちはときに、感情を自分のつこうのいいようにす碁えて、辛い時間を切り抜けようとします。
たとえば、「怒り」は相手や周囲から強い抵抗を受けそうですが、イライラする程度なら、たいした反撃は受けないですむでしょう。
「恐怖」に面と向かうのはがまんできそうにありませんが、「あきらめ」なら心の痛みも少なくてすみそうです。
「不満」は人の同情を引いたり、自分の責任を逃れるには絶好の感情です。
ちょっと立ち止まって、自分が今感じていることに注意を向けてみてください。
そこに別の意図が隠れてはいませんか。
連合軍の爆撃をまぬかれた企業も、その後、連合軍が軍事に関連する企業に活動禁止令を出したために、その多くは崩壊しました。
財閥は解体され、戦時活動家や役員はすべてその権力の座を追われました。
神々さえ追放されました。
天皇を崇拝することは禁止され、たとえ道徳教育のかたちでも教育の場でそのようなことをすることは禁じられました。
残されたのは人間と記憶だけだったのです。
そして新しい日本はほとんどそこから生み出されたのです。
日本の人種的および文化的特徴はかつて民衆の暴動や不和、経済の混沌や政治的動乱の歴史を生み、それらは破局的な軍国主義と戦争によって初めて解決されたのです。
戦後の日本の廃嘘のなかで何かまったく新しいことが起こったと考えた方がいいでしょう。
戦後の出発点では、日本には生き残った機関はほとんどありませんでした。
連合軍政府のもとで官僚機関が再び強く台頭したが、そのほかは混沌としていました。
最低の税率、福祉の恩恵、そして工業先進国における政府支出の割合などを誇りながら、その一方では弱体の労働組合、かたくななまでの仕事における性差別、近代社会で最も抑圧的な社会的規律に支配されている経済だと彼らは主張します。
通産省の企画力にしても、これだけで日本の成功を説明するわけにはいかない。
たしかに通産省のような官僚機関が時には技術の流れの方向を見事に予言することはあります。
しかしそれについて評価する場合、雄鶏のたとえのような誤った考えは避けるのが賢明というものです。
つまり〈サンライズ〉産業が地平線から昇るのは通産省あるいはその他の計画官庁がコケコッコーと然を知らせるからだという考えは避けるべきです。
また、日本の奇跡を人種的特色とか独自の文化的特徴、あるいは歴史的偶然の生み出したものだと言って、答えを避ける者もいるが、それも適切とは言えないでしょう。
日本は単に無干渉主義の一例にすぎないといっても、保守派にとってはそれは答えにはならないでしょう。
日本では、有能な人材をかかえる通商産業省の先導によって経済の成長が実現されたのであるが、これは見えざる手や自由な市場といった理論だけでは説明できないのです。
たとえば通産省は時に応じてクレジットを規制あるいは助成し、輸入を抑制し、輸出には融資を行ないました。
危険には保証を与え、カルテルやR&Dグループを組織し、〈サンライズ〉技術を助成し、へ生まれたばかりの〉肇を保護してたくましい大人に育てあげました。
また蕾の会社をやさしく手当てし、国内のさまざまな事業に〈行政指導〉という魔法の杖を一振りして、広く産業の振興と規制を行ないました。
しかし左派の方にもその立場からの言い分があります。
１９５０年、西洋のすぐれた日本研究家、ハーバードのエドウィン・ライシャワーは、日本はほとんど復興の見込みがないと断言したそうです。
「日本の経済状況は基本的に非常に不安定で、いかなる賢明な政策をもってしても経済の窮乏から救うことはできないかもしれない」と。
しかし、窮乏どころか、日本経済はこの３０年間、年１０パーセント近い実質平均率で成長し、国民所得は１９５０年以来５倍に増え、歴史上他の国に例をみない成長をとげたのです。
日本の経済成長の過程は、世界中の左右両派の知識人のこれまでの一般通念に対して一つの疑問を投げかけています。
賃貸 新宿個人住宅ローンの金利が、集合住宅ローンの金利に比べて相当高くなっているのは、個人住宅すなわち、自己所有の場合ローンの借り手は居住者自身であり、税法上、利息支払い支出は源泉控除されるので、個人住宅居住者の実際の住居費支出は、利息支払い額よりかなり軽減されるため、そのような税制上の優遇措置をうけられない集合住宅住居費に対し、間接的に補うことを目的としています。
１９８０年度の住居建設国庫ローン利子補給総額は、５２億クローネ(約２６００億円)、そして、利息支出源泉控除による所得税見込み損失額は９０億クローネ(約４５００億円)でした。
この国庫住居ローンを利用するためには、種々の規制条件に従わなければなりません。
まず、基準法に従わねばならないことはもとよりであるが、その他、最大規模の制限があり、また、１９７５年に導入された土地条項に従わねばなりません。
日本企業が経験を重ね、価格を下げ、市場占有率を拡大している時、日本政府もまたその分け前、つまり課税基盤の占有率を拡大しました。
しかし事実は、日本としてはゆるやかな停滞のほかには選択の余地がなかったのです。
納税者は彼ら自身の習熟曲線を下りながら、法外な税率を決めた現行の税制を避ける方法を学びます。
高い税率は、結局はどのような資本主義経済も無力化する。
値下げと同様、減税はこの資本主義制度を成長の曲線に乗せつづけるために絶対に必要なのです。